NFT(エヌエフティー)はビットコインなどの暗号資産（仮想通貨）と共に有名になってきました。
名前は聞いたことがあっても、難しくてよくわからないといった方もいるのではないでしょうか？
またNFTは暗号資産と同じブロックチェーン技術によって支えられていますが、似て非なるモノだということを知っているでしょうか？
この記事ではNFTとは何かをわかりやすく紹介します。NFTの特徴やメリット・デメリットを理解して、今後の活用可能性を考えていきましょう。
目次
NFTとはNon-Fungible Token、日本語にすると非代替性トークンです。
トークンとはもともと象徴、印などを意味する言葉ですが、デジタルの世界では暗号資産のように価値のあるモノを意味します。
NFTの対義語はFT（Fungible Token）で、代替可能トークンと言われます。
つまり代替(替わりのものと交換)できないトークンをNFTと呼びます。
NFTはブロックチェーン技術を使用して同じトークンが存在しない仕組みを作り上げています。
デジタルアートや音楽データ、ゲームアイテムなどは簡単にコピーできてしまう問題がありました。
デジタル資産の著作権問題が社会課題になり、CDやDVD、ブルーレイなどのメディアのコピーができないようにする工夫を凝らすなど、さまざまな対策が進められています。NFTはその最先端の技術として注目されています。
NFTは今までの技術に比べて革新性があります。
NFTはブロックチェーン技術によって、デジタルデータの唯一性を確保することができるからです。
音楽メディアであればメディア側に工夫を凝らすことでコピーできなくする対応ができますが、デジタルアートのようにデータとして制作された作品については、極端に言えばキャプチャーをしてコピーすることが可能です。
しかし、NFTは個々のデジタルデータに対して所有者を紐づけることができます。
そのため、もしデジタルデータがコピーされたとしても、コピー品だと判定できます。
物理的には存在しないデジタルデータに資産価値を付与できるのがNFTの革新的な性質です。
NFTではERC721規格がよく用いられています。
ERCはEthereum Request for Commentsの頭文字で、イーサリアムネットワークで使用されているスマートコントラクトの規格です。
ERC-20がイーサリアムのスマートコントラクトの規格では主流で、金銭的な価値のあるデジタル資産に対して使用されています。
暗号資産や証券などがERC-20を活用している代表例です。
一方、ERC721は所有者を明確化するのに有効な規格です。NFTでは個々のデジタルデータが誰の所有物かを明確化するのが重要なので、ERC721の規格が用いられています。
NFTにはどのような特徴があるのでしょうか。先進的で革新性のある技術として注目されている理由を確認していきましょう。
NFTは代替不可能なトークンなので、唯一性のあるデジタル資産を確保できるのが特徴です。暗号資産は代替可能なトークンで、例えば1ETH(イーサリアム)を他の人と交換してもお互いが持っている資産価値は変わりません。
しかし、NFTの場合には個々のデジタル資産が独自の価値を持ちます。
例えば、あるアーティストの作品をNFTとして所有していたとしましょう。
その作品を暗号資産や法定通貨によって購入することは可能ですが、取引をした後に作品の価値は変わる可能性があります。
同じ作品が著作者から追加販売されたら、資産価値は下がってしまうでしょう。
逆に買い占められて流通量が減った場合には価値が上がります。このようにデジタル資産の唯一性を通して価値の変動が起こるのがNFTの特徴です。
NFTはユーザーが管理者を経由することなく直接取引を行えるのが特徴です。
NFTによって定められたデジタル資産は自由に他のユーザーに移転することができます。
誰でもデジタル作品を制作して販売したり、対価としてイーサリアムなどの暗号資産を手に入れたりすることが可能です。NFTマーケットも増えてきているので、個人間取引によってアーティストなどの芸術家が販売をしやすい環境もあります。
NFTにはプログラムを組み込めます。
NFTのデジタル作品を販売したオリジナルの作者が流通時に恩恵を受けられるようにするプログラムを組む方法がよく活用されています。
一般的に作品が売れたときには作者が利益を得られますが、その後に他の人に転売されたときには特に利益を得られません。
しかし、NFTの場合には「転売されたときに売買代金の5％が作者に送金される」といったプログラムをすることが可能です。
取引できる数量や回数の制限を設けることもできるので、デジタル作品の作者を守れる仕組みになっています。
NFTには紛失リスクがありません。
お金を落としてしまったり、芸術作品を盗まれてしまったりしたら大損をします。
しかし、NFTはブロックチェーン上に情報として所有者が記録されているため、紛失や盗難などによって資産を失うことはありません。現金や絵画、ゴールドなどの現物資産を持つのに比べると大損をするリスクが低いのがNFTです。
NFTは資産の唯一性を保つ方法としての機能だけでなく、コミュニティを作り上げることもできるのが特徴です。
例えば、参加するにはNFTを所有していなければならないといったルールにしてオンラインコミュニティを形成することができます。あるゲームのNFTを持っているユーザー限定にすれば、そのゲームについてのコミュニケーションを楽しめる場を作れます。
また企業がイベント特典などでNFTを提供し、そのNFTを持っている人だけがコミュニティに参加して議論できるといったプロモーションも実施できます。オンラインコミュニティは簡単に作れるので、マーケティングにも有効活用できるでしょう。
NFTは個人にとっても企業にとってもメリットがあります。NFTの特徴を踏まえて、どのような魅力がある技術なのかを詳しく見ていきましょう。
NFTはデジタルアイテムNFTマーケットプレイスに出品すれば気軽に商品として販売できるのがメリットです。
デジタルのアート作品や音楽作品を制作して販売することもできますが、希少なゲームアイテムやトレーディングカードなどを売ることもできます。
美しいアートを資産として保有したい、強いカードを手に入れてゲームで勝ちたいといったさまざまなニーズに応えてくれるのがNFTの魅力です。
NFTは著作者にとってメリットになるビジネスモデルを作りやすい仕組みになっています。
プログラマビリティがあるので転売されたときに利益を得られるルールを作ることもできますが、たとえば流通量をコントロールして販売する方法もあります。
デジタル作品を限定1名で販売した後、追加販売で10名まで販売するといったやり方も可能です。
唯一性があるNFTはオークションによる販売もできるため、魅力的な作品や希少価値のあるアイテムを手に入れれば大儲けできるチャンスもあります。
NFTはプラットフォーマーによる影響がないのがメリットです。
プラットフォームが固定されていると、サービスを終了したり、出品手数料を値上げされたりするリスクがあります。
しかし、NFTは分散管理されているデジタル資産なので、規格が同じであれば他のプラットフォームでも売買できます。
このような相互運用性があるため、NFTは安心してデータを資産として保有・活用できます。
NFTはメリットが大きいのでビジネスでの応用も進められています。しかし、NFTにもデメリットはあるので注意が必要です。ここではNFTのデメリットや注意点について詳しく解説します。
NFTはデジタル資産に唯一性のある価値を持たせられますが、その価値が法的には認められているわけではありません。
日本の法制では有体物にしか所有権が認められていないため、デジタル資産の所有がNFTによって裏付けられていても法的には所有していると判断されないのが現状です。
NFTの所有者についてのトラブルは世界的にも起こっているので、これがNFTを利用する上では気を付けなければならない点です。
今後の法整備によって改善される可能性はありますが、現状としては先行きが不透明になっています。
NFTはガス代について注意する必要があります。
ガス代とは平たく言えばNFTの取引をするときにネットワークを利用する手数料です。
NFTの価格や取引量、取引時間帯などによって変動するため、ガス代がどのくらいになるかはケースバイケースです。
ガス代はブロックチェーンを利用する上では必要不可欠で、今後の取引量の増加によって上がる懸念があります。
ガス代は販売する人が設定できるのが一般的ですが、このようなルールも変わっていく可能性があるのでこのあたりにも注意が必要です。
NFTはデジタルデータに所有権を紐づけてデジタル資産とするのに欠かせない技術です。
デジタルデータを誰が所有しているのかブロックチェーン技術によって明確化して管理することにより、デジタル資産の唯一性を確保しています。
NFTはデジタル資産の売買をするビジネスに応用しやすく、著作者にとって利益を得やすいビジネスモデルも作りやすいのがメリットです。
しかし、現状としては法整備が整っていない状況があり、今後のNFTのあり方が問われています。ガス代の高騰についても懸念があることを理解して利用するのが大切です。
ブロックチェーン技術に基づく先端技術なのは確かなので、NFTの活用可能性を前向きに考えていきましょう。
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