DXを支えるデジタル技術要素【ABCD】の存在と重要性についてご紹介

2025年の崖に向けて

経済産業省が各業界に向けて導入を推奨しているDXですが、その目的は大まかに言えば「2025年の崖」に対応するためだと言えます。2025年の崖とは、変化する市場や技術の中で、デジタル技術を取り入れないことによって、競争力を失ったり各業界が抱える課題によって、2025年以降に大きな損失が発生する可能性があること。

少子高齢化を始めとして、各業界では労働力の不足が確認されており、そこに加えてレガシーシステムによる非効率的な体制や新しい技術・市場に対応できないことが、問題視されています。また、現時点で日本企業のDX導入が55%程度までしか進んでいないのに対して、アメリカの企業では既に79.2%が完了していると言われており、このままだと海外企業との市場競争に負けてしまうことも大いに考えられます。

よって、各業界が抱える課題を解決し、変化に対応しやすい組織づくりを行いながら、競争力を確保するために、DXの導入が推奨されています。

作業効率を向上させるAI

DXを支えるデジタル技術要素のうち、Aは人工知能による情報の分析や作業効率の改善があります。先ほども紹介したように、各業界では労働力の不足に加えて、変化する市場に対応するべく情報の収集・分析が求められているなど、様々な課題を抱えています。そして、人工知能はそれらの問題解決に不可欠と言われています。

ディープラーニングにより人工知能の性能は向上し、将来的にはAIによって人間の生活に大きな変化を与えるシンギュラリティが到達するなど言われていますが、AIは業務を改善することを中心に、既に数々の企業で導入されています。例えば、アメリカではamazonによる無人で店頭での決済もいらない無人コンビニが存在します。また、物流においては運航スケジュールを最適化し、運航担当者の負担を改善する支援システムも存在します。

これらのように、AIの導入は今まで人の手によって行われてきた業務を代行し、従業員の長時間労働や業務の負担を解消するきっかけとしても、大いに期待することができます。

情報を収集するBig data

DXを支えるデジタル技術要素のうち、Bはビックデータが挙げられます。このビックデータ自体は定義が曖昧ですが、総務省が平成29年に制作した情報通信白書においては、個人・企業・政府というデータを生み出す3つの要素に着目し、以下の4つに分類しました。

・政府：国や地方公共団体が提供するオープンデータ
・企業：暗黙知（ノウハウ）をデジタル化・構造化したデータ
・企業：生産管理におけるIoTのような、機器によって計測されたデータ
・個人：個人の属性に係るパーソナルデータ

平成29年版情報通信白書｜総務省

ニーズが多様化し、変化の早い市場を分析・把握するには、膨大なデータを収集する必要があります。そこでビックデータを活用することで、消費者のニーズを掴んだり、新たなビジネスモデルの創造につながります。

そして、ビックデータに付随してくるBI（ビックデータインテリジェンス）は、ビックデータによって得られた情報や分析結果を可視化し、情報をビジネスに活用しやすくする機能を持っています。ビックデータのままでは、膨大なだけで扱い情報となってしまうので、BIはビックデータを活用するために不可欠な存在であると言えます。

Cloudを始めとする様々な技術

DXを支えるデジタル技術要素のうち、Cは様々な技術が取り上げられていますが、その代表的なものとしてはCloudがあります。自社でサーバーを所有し、社内でソフトウェアを運用するオンプレミスとは反対に、サービスとして提供されているシステムを利用することをクラウドと呼ばれますが、その効果を平成30年版の情報通信白書｜総務省では以下のように述べられています。

1.システム構築の迅速さ・拡張の容易さ
2.初期費用・運用費用の削減
3.可用性の向上
4.利便性の向上

これらの効果は、企業がコストを削減したり、売り上げを伸ばすために貢献します。特に、従来まで中小企業は自社でサーバーを用意することが難しかったため、より大きなメリットを受けられると言えるでしょう。ただし、クラウドにも問題がないわけではありません。その大まかな内容として、同じく平成30年版の情報通信白書で以下のように述べられています。

1.セキュリティの担保
2.改修コスト・通信コストの増加
3.カスタマイズ性の不足

特にオンプレミスの時であれば、外部のネットワークに接続することなく社内で完結しているため、サーバーに侵入される可能性は低いと言えます。しかし、クラウドサービスを利用する際には、必ずといって良いほどネットワークに接続する必要があるため、セキュリティの強化は最も重要な案件と言えるでしょう。この点を踏まえて、DXを支えるデジタル技術要素におけるCは、Cyber Securit（サイバーセキュリティ）を上げる場合もあります。

Designに関する技術

DXを支えるデジタル技術要素のうち、Dはデザインシンキングが挙げられます。市場の変化が激しい現代において、的確に消費者のニーズを捉えることは難しく、従来までの市場調査から製品開発を行う方法では、通用しにくくなっています。それ故に、消費者に共感することで新たなビジネスモデルを創造するのが、このデザインシンキングと言われています。

デザインシンキングを行うには以下の5つのステップがあり、基本的には順番に進行していくものの、新しい気付きやフィードバックがあった際には前のステップに戻るなど、柔軟な進め方が推奨されています。

1.共感
消費者の社会や環境に対する感情・考えを深く理解する
2.問題定義
消費者が抱える課題や感情の本質を捉える
3.創造
様々なアイディアの中から、問題に対する解決策を探る
4.プロトタイプ
考えた解決策を目に見える形にし、テストを行う準備をする
5.テスト
制作したプロトタイプを通じて消費者から得られたフィードバックを活用する

このデザインシンキングは、ビッグデータから得られた情報やAIなどのデジタル技術を活用し組み合わせることで、市場の変化に対応するためのマインドを身につけることが目的となっています。（参考：DX白書2021｜情報処理推進機構）

まとめ

今回は、DXを支えるデジタル技術要素におけるABCDについてご紹介していきました。

もちろん、今回ご紹介したもの以外にも、IoTやモビリティなどもありますが、AIを始めとするABCDの要素が、DXを推進する上で大きな役割を持っていることは間違いありません。そしてこれらの要素を、いかに目的意識を持って活用するかによって、DXを導入した後の運営にも大きな影響を与えると言えます。

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